HOMMA×長谷工「ブランシエスタ木場」に建築統合型スマートホーム導入

　取材／LWL online編集部 2026.4.20

当サイトで何度か記事にしてきたHOMMAのスマートホームシステム『Built-in Intelligence』が、長谷工コーポレーションの新築賃貸マンション「ブランシエスタ木場」に導入されることが決定した。

これは、照明や空調を中心に、建築段階から住まいに組み込む「建築統合型スマートホーム」だ。日本ではまだ珍しい取り組みだが、スマートホームを単なる「後付けIoTガジェット」ではなく、「住宅の統合環境」として捉え直す動きとして注目したい。

IoTガジェットから「住宅の知性」へ

日本で「スマートホーム」と言えば、スマートスピーカーやスマートフォンとIoT家電を連携させるスタイルを思い浮かべる人が多いだろう。しかし、それは住まいの側から見れば、あくまでも住宅設備の断片的なデジタル化にとどまる。照明、空調、遮光、セキュリティがそれぞれ個別に動くだけでは、住宅全体がひとつの環境として設計されているとは言いがたい。HOMMAが目指しているのは、そうしたIoTガジェット型スマートホームとは異なる、建築そのものに知性を組み込む住まいである。

当サイトがHOMMAに注目してきた理由はここにある。IoTガジェット型スマートホームの多くはクラウドに依存しており、サービス終了や事業撤退のリスクと無縁ではない。便利に見えても、住宅の機能を外部サービスにゆだねる構造は、住まいのインフラとしては不安定さを抱えている。

実際、2022年の「Insteon（インステオン）事件」は、クラウドが止まれば家の機能そのものが沈黙しうることを如実に示した。米Insteon社が事前告知なくクラウドサーバーを停止したことで、多くの住宅で照明や自動化機能が一斉に使えなくなったのである。ハードウェアは壊れていないのに、サービスが止まった瞬間に住宅設備がただの置物になる。当サイトでも、クラウド依存型の構造的脆弱性を示す象徴的な出来事として取り上げてきたが、その後も他社サービスで同様のサポート終了が相次いでいる。（さすがに事前告知なしというケースはInsteonぐらいだが）

住宅はガジェットではなく、人が生活を預ける基盤である。だからこそ、住まいを支えるシステムには、後付けの便利さよりも、建築と一体になった安定性が求められる。

HOMMAが掲げる「Built-in Intelligence」はまさにその考え方に立つ。センサー、照明、シェード、空調、セキュリティなどを入居後に追加していくのではなく、建築段階から一体で設計する。住宅をガジェットの集合体として扱うのではなく、住まいそのものを統合制御される環境として組み立てる発想だ。スマートホームをあくまでも「住宅の話」として扱おうとする姿勢がHOMMAの大きな特徴と言える。

賃貸住宅の体験価値を変える「光と空気」のデザイン

今回システムが導入される「ブランシエスタ木場」では、総戸数129戸のうち11戸に、ライトオートメーションとエアコン統合を実装する。人感センサーによる自動点灯・消灯、時間帯に応じて照明の明るさや色温度を変えるサーカディアンライティング、シーンに応じたアクティビティ照明、コントロールパッドや専用アプリによる操作、外出先からの空調制御などが用意される。単に「操作できる」だけでなく、住まいの側が暮らしに合わせて整う方向を目指している点に注目していただきたい。

興味深いのは都市型の賃貸マンションである点だ。日本ではこれまで、建築統合型スマートホームはショールームや実証住宅、あるいはごく限られた高級住宅のものとして語られがちだった。だが賃貸住宅は、入居者が大きく設備を変えられない一方で、働き方や家族構成の変化など、多様化する都市生活のニーズをもっとも鋭く受け止める住形式でもある。だからこそ、最初から完成度の高い住環境として照明や空調が組み込まれていることに意味がある。高付加価値賃貸の競争軸が、床材や設備グレードだけでなく、光や空気まで含めた体験設計へ広がり始めていることを感じさせる。

長谷工とHOMMAは、2024年7月に「サステナブランシェ本行徳」で国内初導入を行い、その知見を踏まえて今回の都心賃貸に本格実装した。今回の「ブランシエスタ木場」は、HOMMAが掲げてきた思想が、日本の住宅市場でようやく具体的な案件として輪郭を持ち始めた例と見てよいだろう。スマートホームが長く「ガジェットやIoTの話」にとどまってきた日本で建築統合型スマートホームが定着していく起点になりうるか。今回の導入は、その可能性を示す象徴的な一歩である。